「住宅ローンを組むときに、がん団信を勧められました。金利が上がっても付けたほうがいいですか？」
結論
がん団信は、
「がんが心配だから、とりあえず付ける」ではなく、保障内容と追加負担を比較して決める
ことが重要です。
特に確認したいのは、
①どんな状態で保障される？
②ローン残高の何％が保障される？
③金利はいくら上乗せ？
④現在のがん保険と重複しない？
です。
がん団信とは？
住宅ローン返済中に、契約で定められたがんの診断などの条件を満たした場合に、住宅ローン残高の一部または全部が保障される商品があります。
ただし、
「がんと診断されたら必ず住宅ローンが全額なくなる」
とは限りません。
商品ごとに条件が違います。
「50％保障」と「100％保障」
例えば、
50％保障
→ 条件を満たすと住宅ローン残高の50％を保障
100％保障
→ 条件を満たすと住宅ローン残高の100％を保障
というタイプがあります。
実際の保障内容は商品ごとに確認します。
一番重要なのは支払条件
「がん100％保障」
という言葉だけでは判断しません。
確認するのは、
診断確定だけで対象？
対象外になるがんは？
加入後の待機期間は？
その他の免責条件は？
などです。
金利上乗せはいくら？
がん団信を追加すると、住宅ローン金利が上乗せされる商品があります。
例えば、
＋0.1％。
＋0.2％。
など。
※説明用の例です。
小さな数字に見えますが、借入額が大きく返済期間が長ければ負担も積み重なります。
「月々いくら」で確認する
金利＋0.2％。
だけを見るのではなく、
月々いくら増える？
年間いくら？
35年間なら総額いくら？
へ直して比較します。
現在のがん保険も確認
すでに、
がん診断一時金。
治療給付。
収入保障。
などに加入している場合があります。
がん団信を追加するなら、
既存の保険と保障が重複していないか
も確認します。
団信とがん保険は役割が違う
がん団信は主に、
住宅ローン残高
への備え。
一方、民間のがん保険などは、
治療費。
生活費。
収入減少。
などへ備える商品があります。
だから単純に、
「がん団信があるから、がん保険は全部不要」
とは言えません。
共働きなら収入への影響も見る
例えば夫婦共働きで、
夫が住宅ローン契約者。
夫ががんで長期間働けない。
となった場合。
住宅ローンだけでなく、
世帯収入がどれくらい減るか
まで考えます。
若いから不要？
若いから必要ない。
年齢が高いから必ず必要。
とも一律には言えません。
家族構成。
貯蓄。
収入。
既存保険。
借入額。
によって必要性は変わります。
チェックポイント
- 50％・100％保障を確認したか
- 対象となる条件を確認したか
- 対象外条件を確認したか
- 待機期間等を確認したか
- 金利上乗せを確認したか
- 35年間の追加負担を計算したか
- 既存のがん保険を確認したか
- 収入減少への備えも考えたか
まとめ
がん団信は、
「付ける・付けない」だけで判断しないこと。
見るのは、
保障される条件
＋保障額
＋追加負担
＋現在の保険
です。
金融機関には、
「がん団信を付けたほうがいいですか？」ではなく、「どんながん・どんな状態が対象で、金利上乗せによる総負担はいくら増えますか？」
と聞く。
保障内容を理解して、その保障に払う金額に納得できるか。
これががん団信を選ぶポイントです。
